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7Sのやり方|経営戦略・事業戦略で使う手順をステップで解説

7Sは、組織や事業を「Strategy(戦略)」「Structure(組織構造)」「Systems(制度・仕組み)」「Shared Values(共有価値観)」「Style(経営・マネジメントのスタイル)」「Staff(人材)」「Skills(能力)」の7要素で捉え、要素同士の整合性から課題を見つけるフレームワークです。

7Sの難しさは、7項目を埋めれば終わりではないことです。実務で価値が出るのは、「戦略はこうしたいのに、評価制度が別方向を向いている」「組織構造を変えたのに、必要スキルが足りない」のように、要素間のズレを特定し、どこから手を打つか判断できたときです。

この記事では、7Sを経営戦略・事業戦略で使う手順を、各ステップの入力・行動・出力・判断基準と、成長鈍化したBtoBサービス事業の通し例で解説します。

7Sの意味や7要素の基本から確認したい場合は、7Sとは?を参照してください。

目次

7Sの全体像|7項目ではなく「整合性」を見る

7Sは、大きくHard 3SとSoft 4Sに分けて整理されます。

Hard 3Sは、

  • Strategy:戦略
  • Structure:組織構造
  • Systems:制度・仕組み

です。

Soft 4Sは、

  • Shared Values:共有価値観
  • Style:マネジメントスタイル
  • Staff:人材
  • Skills:能力

です。

実務では、次の流れで進めると扱いやすくなります。

  1. 分析目的と対象範囲を決める
  2. Strategyを言語化する
  3. Structureを整理する
  4. Systemsを確認する
  5. Shared Valuesを確認する
  6. Styleを確認する
  7. Staffを確認する
  8. Skillsを確認する
  9. 7要素の整合性を確認する
  10. 優先課題と施策を決める
  11. 定期的に再確認する

ステップ1|分析目的と対象範囲を決める

最初に、「なぜ7Sを使うのか」を明確にします。

入力

  • 経営・事業上の課題
  • 対象事業や組織
  • 検討期間
  • 目標状態

例

あるBtoBサービス事業で、売上成長が鈍化しているとします。

目的を、

既存顧客中心の営業モデルから、業種別ソリューション型の成長モデルへ移行するために、戦略と組織・制度・人材のズレを特定する

と置きます。

出力

  • 分析対象:BtoBサービス事業部
  • 目的:成長戦略実行を阻む組織上のズレの特定
  • 期間:今後12か月

判断基準

「組織を良くする」のような抽象目的ではなく、何の戦略実行に向けて整合性を見るのかが分かるかを確認します。

ステップ2|Strategyを言語化する

Strategyでは、何を目指し、どこで、どう勝つのかを整理します。

入力

  • 事業方針
  • 顧客セグメント
  • 提供価値
  • 重点商品・サービス
  • 成長目標

例

現状:

  • 既存顧客への個別提案が中心
  • 営業担当者ごとに提案内容がばらつく

今後:

  • 製造業・物流業の2業種へ重点化
  • 業種別の標準ソリューションを整備
  • 新規顧客開拓比率を引き上げる

出力

製造・物流の2業種へ集中し、標準ソリューションを軸に新規顧客開拓を伸ばす

判断基準

他の6Sを評価できる程度に具体的な戦略になっているかを見ます。

ステップ3|Structureを整理する

Structureでは、組織の分け方、責任、意思決定権限を確認します。

入力

  • 組織図
  • 役割分担
  • 意思決定ルール
  • 部門間連携

例

現状は地域別営業組織で、業種別の責任者がいません。

戦略は製造業・物流業へ重点化するのに、組織は地域別のままです。

出力

  • 現状:地域別営業組織
  • 問題候補:業種知見の蓄積責任が曖昧
  • 改善候補:業種別リーダー設置、横断チーム化

判断基準

戦略を実行する上で、誰が責任を持つかが明確かを確認します。

ステップ4|Systemsを確認する

Systemsでは、評価制度、会議、予算、業務プロセス、情報共有、KPIなどを確認します。

入力

  • 評価制度
  • KPI
  • 会議体
  • 予算配分
  • CRMや情報共有方法

例

戦略は新規開拓を重視しているのに、営業評価は既存顧客売上が中心です。

また、業種別提案事例を共有する仕組みもありません。

出力

  • 評価制度が戦略と不整合
  • 業種別ナレッジ蓄積の仕組み不足
  • 新規案件レビューの会議体不足

判断基準

日々の行動を促す制度が、戦略と同じ方向を向いているかを見ます。

ステップ5|Shared Valuesを確認する

Shared Valuesは、組織で暗黙・明示的に大切にされている価値観です。

入力

  • 経営理念
  • 行動指針
  • 現場で評価される行動
  • 実際の意思決定

例

掲げている価値観は「顧客価値の最大化」ですが、現場では「既存顧客との関係維持」が最優先になっています。

新規顧客向けの標準化提案より、既存顧客への個別対応が称賛されやすい状態です。

出力

  • 表向き:顧客価値
  • 実態:既存顧客維持を最優先
  • 戦略とのズレ:新規開拓への挑戦が起きにくい

判断基準

掲示された言葉ではなく、実際に何が称賛・許容されているかを見ることが重要です。

ステップ6|Styleを確認する

Styleでは、経営者・管理職の意思決定やマネジメントの特徴を確認します。

例

現状では、重要案件の提案内容を部長が細かく決める傾向が強く、営業担当者が新しい業種別提案を試しにくい状態でした。

確認観点

  • 意思決定は集権型か分権型か
  • 管理職は指示中心か支援中心か
  • 失敗を許容するか
  • 部門横断の協働を促しているか

判断基準

戦略実行に必要な行動を、管理スタイルが促しているかを確認します。

ステップ7|Staffを確認する

Staffでは、人数だけでなく、配置、経験、役割、人材ポートフォリオを見ます。

例

製造業・物流業へ重点化する戦略なのに、両業界での営業経験者が少なく、既存顧客対応に人員が偏っています。

確認観点

  • 必要人数
  • 経験構成
  • 配置
  • 採用
  • 育成
  • 異動

判断基準

戦略上必要な役割に、適切な人材が配置されているかを確認します。

ステップ8|Skillsを確認する

Skillsでは、組織として持つべき能力を確認します。

例

今後必要なのは、

  • 製造・物流の業界理解
  • 課題ヒアリング
  • 標準ソリューション提案
  • 導入効果の定量化

です。

一方、現状の強みは既存顧客との関係構築と個別カスタマイズ提案でした。

出力

  • 現有スキル
  • 今後必要なスキル
  • ギャップ

判断基準

個人の資格一覧ではなく、戦略を実行する組織能力として見ます。

ステップ9|7要素を横に並べて整合性を見る

ここが7Sの中心です。

7項目を別々に評価するだけでは、単なる組織診断で終わります。

今回の例

Strategy:

  • 製造・物流へ集中し、新規開拓を伸ばす

Structure:

  • 地域別組織で業種責任が曖昧

Systems:

  • 既存売上中心の評価制度

Shared Values:

  • 既存顧客維持を優先する文化

Style:

  • 部長による細かな意思決定

Staff:

  • 業界経験者が不足

Skills:

  • 業界別提案・効果定量化が弱い

見えてくるズレ

戦略だけを「業種集中・新規開拓」へ変えても、他の6Sが旧来の既存顧客モデルを支えています。

判断基準

各Sについて、

この要素は、Strategyを後押ししているか、邪魔しているか

を確認します。

ステップ10|ズレを優先順位付けする

すべてのズレを同時に直す必要はありません。

次の観点で優先順位を付けます。

  • 戦略実行への影響が大きいか
  • 他のSにも波及するか
  • 12か月以内に変えられるか
  • 変更コストが現実的か

今回の優先課題

  1. Systems:評価制度を新規開拓・業種ソリューション型へ合わせる
  2. Structure:製造・物流の業種リーダーを置く
  3. Skills:業種別提案と効果定量化の育成を行う
  4. Style:管理職の案件レビューを「指示」から「仮説検証支援」へ変える

Shared Valuesは短期施策だけでは変わりにくいため、制度・配置・管理行動の変更を通じて徐々に変える方針にしました。

ステップ11|施策を「どのSをどう変えるか」で具体化する

施策1|評価制度

変更前:

  • 既存売上達成が中心

変更後:

  • 新規案件創出
  • 業種別標準提案の活用
  • 提案事例の共有

も評価対象へ追加します。

施策2|組織構造

製造・物流の業種別リーダーを設置し、営業・企画・導入担当を横断でつなぎます。

施策3|スキル

業種別の課題仮説、導入効果の算定、標準提案の研修を実施します。

施策4|マネジメントスタイル

案件レビューでは、部長が答えを決めるのではなく、

  • 顧客課題の仮説は何か
  • 標準提案をどこまで使えるか
  • 効果をどう定量化するか

を問う形式へ変えます。

通し例|成長戦略の実行力を7Sで見直す

この事業部では、「製造・物流へ重点化し、標準ソリューションで新規開拓を伸ばす」という戦略を掲げました。

しかし半年経っても新規案件が増えませんでした。

7Sで確認すると、問題は営業の努力不足ではありませんでした。

  • Structure:地域別組織で業種責任がない
  • Systems:既存売上中心の評価
  • Shared Values:既存顧客優先
  • Style:部長が提案を細かく決める
  • Staff:業界経験者不足
  • Skills:業種別提案と効果定量化が弱い

というように、Strategy以外の要素が旧来モデルを支えていました。

そこで最初の90日では、

  • 製造・物流の業種リーダーを任命
  • 新規案件創出を営業KPIへ追加
  • 業種別提案テンプレートを作成
  • 月2回の業種別案件レビューを開始

しました。

次の180日では、

  • 評価制度へ新規開拓とナレッジ共有を反映
  • 業界経験者を重点配置
  • 管理職向けレビュー研修を実施

しました。

結果

新規戦略を「方針」として出すだけでなく、組織構造・評価・人材・スキル・管理行動まで連動させる施策へ変えられました。

重要だったのは、7Sを一度に理想形へ揃えることではありません。

戦略実行を最も阻害しているズレから順に、他のSへの波及も見ながら変えたことです。

7Sを定期レビューに使う

組織変更後も、四半期ごとなど一定間隔で7Sを再確認します。

確認すること

  • Strategyは変わっていないか
  • Structureは実態に合っているか
  • Systemsが望む行動を促しているか
  • Shared Valuesに変化が見えるか
  • Styleが新しい戦略を支えているか
  • Staffの配置に偏りがないか
  • Skillsのギャップが縮まっているか

判断基準

施策の実施数ではなく、7Sの整合性が高まったかを見ます。

実務でつまずきやすいポイント

7項目を埋めることが目的になる

7Sの価値は項目の網羅ではなく、要素間のズレを見つけることにあります。

Strategyだけ理想像を書く

他の6Sは現状なのにStrategyだけ理想状態だと、比較軸が混ざります。まず現状を揃えてから、目標状態との差を見ます。

Shared Valuesを理念文だけで判断する

掲示されている価値観より、実際にどんな行動が評価されるかを見ます。

Skillsを個人スキル一覧にする

戦略に必要な組織能力として整理します。

全部同時に変える

変更負荷が高くなります。戦略実行への影響が大きいズレから優先します。

よくある失敗は、7Sで失敗しやすいポイントで詳しく確認できます。

関連記事で実践を深める

そのまま使える記入形式が必要なら、7Sテンプレートが役立ちます。

具体的な案件への適用イメージを追いたい場合は、7Sの具体例を参照してください。

生成AIを補助的に使って7要素の初期整理や整合性確認を効率化したい場合は、生成AIで7Sを使う方法も確認してください。

実務で使うためのチェックリスト

  • 7Sを使う目的を明確にしたか
  • 対象事業・組織を決めたか
  • Strategyを具体的に言語化したか
  • Structureで責任・意思決定を確認したか
  • Systemsで評価・KPI・会議・情報共有を確認したか
  • Shared Valuesを実際の行動から見たか
  • Styleで管理職の行動を確認したか
  • Staffで配置・経験・役割を確認したか
  • Skillsを組織能力として確認したか
  • 7要素を横に並べて整合性を見たか
  • 戦略実行への影響で優先順位を付けたか
  • 施策を「どのSをどう変えるか」で具体化したか
  • 定期的に7Sを再確認する予定を決めたか

まとめ

7Sを実務で使うときは、Strategy、Structure、Systems、Shared Values、Style、Staff、Skillsを個別に埋めるだけでは不十分です。

まず、何の戦略実行のために分析するのかを決め、7要素の現状を具体的に整理します。その上で、「Strategyを他の6Sが支えているか」という観点で整合性を確認します。

今回の例では、業種集中・新規開拓という戦略に対し、地域別組織、既存売上中心の評価、既存顧客優先の文化、集権的な管理、業界経験者不足、業種別提案スキル不足がズレとして見つかりました。

7Sの価値は、組織の問題を7分類することではありません。戦略を変えたのに成果が出ないときに、どの組織要素が旧来の行動を支えているのかを見つけ、整合性を高める施策へつなげることにあります。

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