FTA(Fault Tree Analysis:フォールトツリー解析)は、起きてほしくない事象を最上位に置き、その事象がどのような原因の組み合わせで起きるかを、上から下へ論理的に分解していく方法です。
製造・品質・安全分野で知られる手法ですが、職場のトラブル整理、業務ミス、納期遅延、システム障害、問い合わせ増加など、原因が複数絡む問題を整理するときにも使えます。
ただし、単に「原因をたくさん書き出す」だけではFTAになりません。重要なのは、最初にトップ事象を明確にし、各原因が「どれか1つで起こるのか」「複数条件が同時にそろって起こるのか」を区別しながら分解することです。
この記事では、FTAを職場の問題整理・原因分析で使う手順を、入力・行動・出力・判断基準まで含めて実務向けに解説します。基本的な意味や構造を先に確認したい場合は、FTAとは?意味・使い方・具体例を参照してください。
FTAを使う前に決めること
最初に決めるのは、分析対象となる「トップ事象」です。
トップ事象は、起きてほしくない結果を一つに絞って書きます。
悪い例:
「業務がうまくいかない」
良い例:
「月末締めの請求書発行が期限を1営業日以上遅れる」
悪い例では範囲が広すぎて、どの原因を調べるべきかわかりません。良い例では、対象業務、起きている問題、判定条件が明確です。
FTAのやり方|実務で使う8ステップ
ステップ1:トップ事象を具体的に定義する
入力
- 発生した問題
- 発生日・頻度
- 対象業務やシステム
- 影響範囲
行動
「何が、どの条件で問題なのか」を一文にします。
例:
「月末締めの請求書発行が期限を1営業日以上遅れる」
出力
FTAの最上位に置くトップ事象。
判断基準
- 対象が一つに絞られているか
- 問題の発生条件がわかるか
- 原因ではなく結果を書いているか
「担当者の確認不足」のような原因をトップ事象に置かないことが重要です。
ステップ2:トップ事象の直接原因を複数出す
次に、その問題が起きる直接原因を一段下に並べます。
請求書発行遅延なら、たとえば、
- 元データが締切までにそろわない
- 請求データ作成に時間がかかる
- 承認が期限までに完了しない
- 発行システムで処理できない
といった候補があります。
この段階では、担当者個人の性格や能力へ飛ばず、まず業務上の事象として書きます。
判断基準
「この原因が起きると、トップ事象につながり得るか」を確認します。
ステップ3:OR条件とAND条件を区別する
FTAの重要なポイントが、原因同士の論理関係です。
OR条件は、複数の原因のうち、どれか一つが起きれば上位事象が起きる関係です。
例:
「請求書発行が遅れる」原因として、
- 元データ到着が遅れる
- 承認が遅れる
- 発行システムが停止する
のどれか一つでも期限超過につながるなら、ORとして整理できます。
AND条件は、複数条件が同時にそろったときに上位事象が起きる関係です。
例:
「誤った請求額で発行される」という事象が、
- 元データに誤りがある
- 自動チェックが働かない
の両方が同時に起きたときに成立するなら、ANDとして表します。
判断基準
「Aだけでも起きるのか、それともAとBがそろわないと起きないのか」を文章で確認します。
ステップ4:各原因をさらに下位原因へ分解する
直接原因を、さらに具体的な原因へ展開します。
たとえば、
「元データが締切までにそろわない」
を分解すると、
- 部門ごとに提出期限の認識が違う
- 提出フォーマットが統一されていない
- 未提出者への督促が遅れる
- データ抽出処理に時間がかかる
などが考えられます。
さらに「未提出者への督促が遅れる」を、
- 未提出一覧を自動で確認できない
- 担当者が手作業で確認している
- 督促タイミングのルールがない
と分けることもできます。
ここでは、上位事象と下位原因の因果関係が説明できるかを常に確認します。
ステップ5:推測と事実を分ける
原因候補を書き出すと、もっともらしい推測が混ざります。
たとえば、
「担当者の確認が甘い」
と書く前に、
- どの確認が行われなかったのか
- いつ発生したのか
- 記録は残っているか
- 同じ条件で毎回起きるか
を確認します。
実務では、各原因に次の状態を付けると整理しやすくなります。
- 確認済み
- 未確認
- 反証あり
- 対象外
FTAは図を作ることより、原因関係を検証可能な形にすることが重要です。
ステップ6:深掘りを止める基準を決める
FTAは、原因を無限に掘ろうと思えば掘れてしまいます。
そのため、どこで止めるかを決めます。
実務での停止基準の例は、
- 具体的な行動・設備・ルール・入力条件まで落ちた
- 証拠を確認できる単位になった
- 対策可能な単位になった
- 今回の分析範囲外へ到達した
です。
悪い停止例:
「担当者の意識が低い」
良い停止例:
「締切前日の未提出一覧を確認する手順が定義されていない」
後者なら、実際に手順書や運用記録を確認できます。
ステップ7:重要な原因経路を優先する
FTAを作ると、多数の原因経路が出てきます。すべてを同時に対策する必要はありません。
優先順位は、
- 発生頻度
- 影響の大きさ
- 再発可能性
- 検出しにくさ
- 対策可能性
などで判断します。
たとえば、請求書発行遅延の過去6件を確認し、そのうち4件で「未提出データの督促遅れ」が共通していたなら、優先度は高いと判断できます。
ただし、頻度が低くても重大な影響を持つ原因は別途扱います。
ステップ8:原因ごとに対策と確認方法を決める
最後に、優先原因を実際の改善へつなげます。
例:
原因: 「未提出一覧を自動で確認できない」
対策: 「締切前日と当日朝に、未提出部署一覧を自動生成する」
担当: 業務システム担当
確認方法: 次回3回の月末処理で、督促開始時刻と未提出件数を記録する
成功条件: 締切当日12時までに全対象部署へ督促できる
このように、FTAは原因分析で終わらず、対策と効果確認までつなげて使います。
通し例|請求書発行が遅れる原因をFTAで整理する
ここまでの流れを一つのケースで通して見ます。
トップ事象
「月末締めの請求書発行が期限を1営業日以上遅れる」
第1階層の原因
トップ事象が起きる直接原因を、次の4つに分けました。
- 元データが期限までにそろわない
- 請求データ作成が遅れる
- 承認が遅れる
- 発行処理が完了しない
このケースでは、どれか一つでも期限超過につながるため、基本的にはOR関係として扱います。
「元データが期限までにそろわない」を分解
- 提出期限の認識が部門ごとに違う
- 未提出者への督促が遅れる
- データ抽出に時間がかかる
「未提出者への督促が遅れる」を分解
- 未提出一覧を自動で確認できない
- 担当者が複数ファイルを手作業で照合している
- 督促開始時刻のルールがない
事実確認
過去6回の月末処理を調べると、
- 6回中4回で未提出部署が発生
- その4回のうち3回は督促開始が締切当日の午後
- 未提出一覧の作成に毎回30〜45分かかっていた
- 自動通知機能は存在していなかった
ことが確認できました。
優先原因の判断
「担当者の意識不足」ではなく、
「未提出状況を早く把握する仕組みがなく、督促開始時刻も標準化されていない」
ことを優先原因としました。
対策
- 締切前日17時に未提出一覧を自動生成
- 締切当日9時に再度一覧を自動生成
- 未提出部署には担当者が10時までに督促
- 3か月間、督促時刻と提出完了時刻を記録
結果の見方
対策後は、「遅延件数が減ったか」だけでなく、
- 未提出一覧を作る時間
- 最初の督促時刻
- 最終提出完了時刻
- 請求書発行完了時刻
を記録します。
これにより、対策が本当に原因経路を遮断したか確認できます。
より多くのケースは、FTAの具体例で確認できます。
FTAで使う基本的な要素
トップ事象
分析対象となる最上位の問題です。
例:
「請求書発行が期限を超過する」
中間事象
トップ事象と最下位原因の間にある原因事象です。
例:
「元データが期限までにそろわない」
基本事象
今回の分析で、それ以上は分解せずに扱う原因です。
例:
「督促開始時刻のルールがない」
ORゲート
いずれかの原因が成立すれば上位事象が起こる関係です。
ANDゲート
複数原因が同時に成立したときに上位事象が起こる関係です。
実務では、記号を厳密に描くことより、「どれか1つで起きるのか」「組み合わせで起きるのか」を明確にすることを優先すると扱いやすくなります。
FTAでよくある判断ミス
人を最初から原因にしない
「担当者の注意不足」「スキル不足」から始めると、仕組みや条件を見落としやすくなります。
まず、どんな事象が起きたのかを分解します。
ORとANDを混同しない
2つの条件が両方必要なのにORで整理すると、原因経路を誤ります。
「Aだけでも上位事象が起きるか」を一つずつ確認します。
原因と対策を混ぜない
「チェックリストを作る」は原因ではなく対策です。
原因分析と対策立案を分けます。
事実確認なしでツリーを完成させない
会議だけで作ったFTAは仮説です。ログ、記録、現物、担当者ヒアリングなどで確認します。
よくある失敗と改善策は、FTAで失敗しやすいポイントで詳しく解説しています。
FTAテンプレートを使う場合
実務では、次の項目を一つの表にすると進めやすくなります。
- トップ事象
- 上位事象
- 下位原因
- OR / AND
- 根拠
- 確認状態
- 追加確認事項
- 優先度
- 対策案
- 担当者
- 効果確認方法
そのまま使える形式は、FTAテンプレートで確認できます。
生成AIを使う場合の注意点
生成AIは、原因候補の発散やツリーの整理を補助できます。ただし、実際に起きた事実を知らないため、もっともらしい原因を作ることがあります。
AIには、
- 原因候補の洗い出し
- OR / AND候補の整理
- 追加確認項目の作成
を任せ、人は、
- 実際の発生事実
- 因果関係
- 証拠
- 優先原因
- 対策採否
を確認します。
具体的な使い方は、生成AIでFTAを使う方法で解説します。
実務チェックリスト
FTAを使う前後に、次を確認してください。
- トップ事象が一つに絞られている
- トップ事象は原因ではなく結果で書かれている
- 直接原因を複数候補から検討した
- ORとANDの関係を確認した
- 上位事象と下位原因のつながりを説明できる
- 推測と確認済み事実を分けた
- 深掘りの停止基準を決めた
- 人の意識だけで原因分析を止めていない
- 優先原因を根拠付きで選んだ
- 対策に担当者と確認方法を付けた
- 対策後に原因経路が遮断されたか確認する
まとめ|FTAは「原因を並べる」のではなく「発生条件を論理的に分解する」
FTAを実務で使う流れは、トップ事象を具体化し、直接原因を出し、OR・ANDの関係を整理しながら下位原因へ分解し、事実確認を行い、優先原因を選び、対策と効果確認へつなげるというものです。
重要なのは、原因を思いつくまま並べることではありません。「この原因だけで上位事象が起きるのか」「複数条件がそろう必要があるのか」を明確にし、因果関係を検証可能な形にすることです。
職場のトラブルや業務ミスで、原因が複数絡み合っていて整理しにくいとき、FTAは原因経路を見える形にし、どこを優先して対策すべきか判断するために使いやすいフレームワークです。