DCF法(Discounted Cash Flow法)は、将来のフリーキャッシュフローを現在価値へ割り引き、事業や投資対象の価値を評価する方法です。
実務では、計算式だけ覚えても十分ではありません。評価対象、基準日、明示予測期間、売上・利益の前提、設備投資、運転資本、割引率、継続価値、企業価値から株主価値への調整まで、前提を一貫して記録する必要があります。
この記事では、そのままコピーして使えるDCF法テンプレート本体、最短版、各欄の書き方、BtoB保守サービス事業を題材にした記入済み具体例、良い例・悪い例、注意点までまとめます。
DCF法の意味や基本構造から確認したい場合は、DCF法とは?を参照してください。具体的な手順は、DCF法のやり方で確認できます。
そのまま使えるDCF法テンプレート
以下をコピーし、1つの事業・投資案件ごとに埋めてください。
1. 評価対象と基準日
- 評価対象:
- 評価目的:
- 評価基準日:
- 評価範囲:
- 対象外:
- 企業全体 / 特定事業 / 投資案件:
- 使用する通貨単位:
2. 明示予測期間
- 明示予測期間:
- 期間をそう置いた理由:
- 安定状態へ近づくと想定する時期:
- 予測期間終了時の想定状態:
3. 事業計画の主要前提
売上前提:
- 顧客数:
- 新規獲得数:
- 解約率:
- 単価:
- 販売数量:
- 売上成長率:
- 売上前提の根拠:
利益前提:
- 売上総利益率:
- 人件費:
- 固定費:
- 変動費:
- 営業利益率:
- 利益率改善・悪化の理由:
投資前提:
- 設備投資:
- 減価償却:
- 運転資本:
- その他の主要投資:
4. 年次FCF計算
各年について次を記入します。
1年目:
- 売上高:
- 営業利益:
- 実効税率:
- 税引後営業利益:
- 減価償却費:
- 設備投資:
- 運転資本増加額:
- その他調整:
- FCFF:
2年目:
- 売上高:
- 営業利益:
- 実効税率:
- 税引後営業利益:
- 減価償却費:
- 設備投資:
- 運転資本増加額:
- その他調整:
- FCFF:
3年目以降も同じ形で続けます。
代表的な考え方は、
FCFF = 税引後営業利益 + 減価償却費 - 設備投資 - 運転資本増加額
です。
5. 割引率
- 採用する割引率:
- FCFF / FCFEのどちらを使うか:
- WACCを使う場合の根拠:
- 株主資本コスト:
- 負債コスト:
- 税効果:
- 資本構成:
- 市場データの基準日:
- 割引率の参照資料:
6. 明示期間FCFの現在価値
各年について、
- 年次FCF:
- 割引期間:
- 割引係数:
- 現在価値:
を記入します。
基本式は、
現在価値 = 将来FCF ÷ (1 + 割引率)^年数
です。
明示期間FCFの現在価値合計:
–
7. 継続価値
永久成長モデルを使う場合:
- 最終予測年FCF:
- 翌年FCF:
- 永久成長率:
- WACC:
- 継続価値:
- 継続価値の現在価値:
基本式:
継続価値 = 最終予測年の翌年FCF ÷ (WACC - 永久成長率)
永久成長率の根拠:
–
必要に応じて、マルチプル法など別の継続価値手法を使う場合は、その理由と前提を記録します。
8. 企業価値と株主価値
- 明示期間FCFの現在価値合計:
- 継続価値の現在価値:
- 企業価値:
- 有利子負債:
- 現預金:
- 非事業資産:
- その他調整:
- 株主価値:
9. 感度分析
WACC:
- 低位ケース:
- ベースケース:
- 高位ケース:
永久成長率:
- 低位ケース:
- ベースケース:
- 高位ケース:
売上・利益率:
- 売上成長率の低位 / ベース / 高位:
- 営業利益率の低位 / ベース / 高位:
重要な感度結果:
–
10. 投資判断とモニタリング
- ベースケース評価:
- 下振れケース評価:
- 上振れケース評価:
- 投資判断:
- 判断理由:
- 判断が変わる条件:
- 先行KPI:
- 見直し時期:
最短版DCF法テンプレート
短時間で整理したい場合は、次の形でも使えます。
評価対象・基準日
–
明示予測期間
–
主要な売上前提
–
主要な利益・投資前提
–
年次FCF
–
割引率
–
継続価値の前提
–
企業価値 / 株主価値
–
感度分析で動かす前提
–
判断が変わる条件
–
各欄の書き方
評価対象を曖昧にしない
悪い例:
会社の価値をDCFで出す。
良い例:
既存のBtoB設備保守サービス事業について、新営業拠点とデジタル保守基盤への追加投資を含めた事業価値を、期末時点で評価する。
どのキャッシュフローを含むかを明確にします。
売上成長率だけを書かない
悪い例:
売上は毎年10%成長。
良い例:
新規契約数、顧客単価、解約率、営業人員数、立ち上がり期間から売上を積み上げる。
DCFの精度は計算式より、事業前提の質に左右されます。
利益とFCFを混同しない
悪い例:
営業利益が1億円なのでFCFも1億円。
良い例:
税引後営業利益に減価償却を戻し、設備投資と運転資本増加を差し引いてFCFを計算する。
成長投資が大きい事業では、利益が黒字でもFCFが小さいことがあります。
割引率は根拠を残す
悪い例:
去年も8%だったので今年も8%。
良い例:
評価基準日時点の事業リスク、株主資本コスト、負債コスト、資本構成を確認し、WACC8%を採用。
継続価値を機械的に計算しない
永久成長率とWACCの差が小さいほど、継続価値は大きくなります。
長期的に持続できない高い成長率を置かないことが重要です。
DCF値を1つの正解にしない
感度分析で、WACC、永久成長率、売上成長率、営業利益率などを動かし、どの前提が価値へ大きく効くかを確認します。
記入済み具体例|BtoB保守サービス事業
ここでは、新営業拠点とデジタル保守基盤へ投資するBtoB保守サービス事業を例にテンプレートを埋めます。
1. 評価対象と基準日
- 評価対象:既存BtoB設備保守サービス事業+追加営業拠点+デジタル保守基盤
- 評価目的:成長投資の妥当性判断
- 評価基準日:期末
- 評価範囲:当該保守サービス事業の営業キャッシュフロー
- 対象外:他事業のキャッシュフロー
2. 明示予測期間
- 期間:5年
- 理由:新拠点立ち上げとデジタル保守基盤の効果が安定するまでを明示予測したいため
3. 事業計画前提
売上は、
- 新規契約数
- 顧客単価
- 解約率
- 営業人員数
- 営業立ち上がり期間
へ分解します。
利益率は、1〜2年目は人員・拠点投資先行で低め、3年目以降は稼働率改善で上昇する前提とします。
4. 1年目FCF例
仮に、
- 営業利益:1.2億円
- 実効税率:30%
- 減価償却費:0.3億円
- 設備投資:0.8億円
- 運転資本増加:0.2億円
とします。
税引後営業利益は、
1.2 × (1 – 0.30) = 0.84億円
です。
FCFFは、
0.84 + 0.30 - 0.80 - 0.20 = 0.14億円
となります。
営業利益は黒字でも、成長投資が大きいため1年目FCFは小さいことが分かります。
5. 割引率
- 採用WACC:8%
- 理由:評価時点の事業リスクと資本構成を反映
1年後のFCF0.14億円なら、現在価値は、
0.14 ÷ 1.08 ≒ 0.13億円
です。
6. 継続価値
5年目FCFを1.2億円、永久成長率2%、WACC8%とします。
6年目FCFは、
1.2 × 1.02 = 1.224億円
継続価値は、
1.224 ÷ (0.08 – 0.02) = 20.4億円
です。
この20.4億円は5年目末の価値なので、基準日へさらに割り引きます。
7. 感度分析
ベース:
- WACC:8%
- 永久成長率:2%
低位・高位として、
- WACC:7% / 8% / 9%
- 永久成長率:1% / 2% / 3%
を比較します。
加えて、
- 新規契約獲得が計画より遅れる
- 営業利益率が2ポイント低い
ケースも確認します。
8. 投資判断
ベースケースでは投資価値がある一方、顧客獲得の遅れとWACC上昇が重なると価値が大きく下がるとします。
その場合、
- 初年度の新規契約数
- 解約率
- 営業人員1人あたり契約獲得数
を先行KPIとしてモニタリングし、一定条件を下回る場合は追加投資を見直すルールにします。
DCFの結果を「実行 / 中止」の一発判断だけでなく、投資後の管理条件へつなげる使い方です。
良い例と悪い例
悪い例|事業計画が希望値になっている
悪い:
売上は毎年15%成長する前提。
良い:
新規契約数、単価、解約率、営業人員、立ち上がり期間へ分解し、15%成長の成立条件を確認する。
悪い例|FCFと利益を同じにする
悪い:
営業利益をそのまま割り引く。
良い:
税引後営業利益、減価償却、設備投資、運転資本を反映してFCFを計算する。
悪い例|WACCと永久成長率の根拠がない
悪い:
WACC8%、永久成長率3%を慣例で採用。
良い:
WACCは評価時点の資本コスト、永久成長率は長期的に持続可能な事業成長として根拠を記録する。
悪い例|継続価値が大きくても確認しない
DCF価値の大半を継続価値が占める場合は、WACCと永久成長率に価値が強く依存しています。
悪い例|1つのDCF値だけで判断する
低位・ベース・高位ケースを見て、どの前提が崩れると判断が変わるかを確認します。
DCF法テンプレートを使うときの注意点
FCFFとFCFEを混ぜない
企業価値をFCFFで評価するならWACCと組み合わせます。キャッシュフローと割引率の対応を崩さないことが重要です。
有利子負債を二重に差し引かない
企業価値から株主価値へ調整する際、FCF計算との二重計上がないか確認します。
キャッシュフローの発生時点を統一する
年末払いか期中平均かなど、割引期間の前提を統一します。
数式より前提レビューを重視する
小数点以下まで計算を精緻化しても、売上・利益・投資前提が弱ければ評価は安定しません。
具体的な計算と判断過程をケースで追いたい場合は、DCF法の具体例を参照してください。よくある失敗を確認したい場合は、DCF法で失敗しやすいポイントが役立ちます。生成AIを補助的に使う方法は、生成AIでDCF法を使う方法で確認できます。
関連手法との違い
投資利益率をシンプルに比較する方法との違いは、ROIとDCF法の違いで整理できます。
固定費を回収できる売上水準を見る方法との違いは、損益分岐点分析とDCF法の違いで確認できます。
3つの手法の選び方は、ROI・損益分岐点分析・DCF法の使い分けも参考になります。
最終チェックリスト
- 評価対象と基準日を明確にしたか
- 明示予測期間の理由を説明できるか
- 売上成長率を事業ドライバーへ分解したか
- 利益とFCFを区別したか
- 税引後営業利益、減価償却、設備投資、運転資本を反映したか
- FCFF / FCFEと割引率の組み合わせが整合しているか
- WACCの根拠を記録したか
- 継続価値の前提が持続可能か
- 継続価値を基準日まで割り引いたか
- 企業価値と株主価値を区別したか
- 有利子負債等を二重計上していないか
- WACCと永久成長率の感度分析をしたか
- 売上・利益率の下振れも確認したか
- DCF値だけでなく判断が変わる条件を記録したか
- 投資後の先行KPIと見直し時期を決めたか
まとめ
DCF法テンプレートでは、評価対象・基準日、明示予測期間、事業計画、FCF、割引率、現在価値、継続価値、企業価値・株主価値、感度分析、投資判断までを一続きで記録することが重要です。
特に、売上成長率や利益率を希望値で置かず、顧客数、単価、解約率、人員、設備投資、運転資本などの事業ドライバーへ分解すると、前提の妥当性を検証しやすくなります。
また、DCFの結果を1つの正解として扱わず、WACC、永久成長率、売上成長率、利益率を動かして感度分析し、「どの前提が崩れると判断が変わるか」を明確にします。
この型を使えば、DCF法を単なる計算表ではなく、事業価値を生む前提と投資判断の条件を共有するための実務シートとして使えます。