RCA(Root Cause Analysis:根本原因分析)は、問題が起きたときに表面的な症状だけを直すのではなく、「なぜ起きたのか」を事実で掘り下げ、再発につながる根本原因を特定するための考え方です。
実務では、原因を思いついた順に並べるだけでは、仮説と事実が混ざりやすくなります。そこで、問題定義、確認済み事実、原因候補、「なぜ」の深掘り、根拠、確認状態、根本原因、対策、効果確認まで一続きで記録できるテンプレートにすると、分析と再発防止をつなげやすくなります。
この記事では、そのままコピーして使えるRCAテンプレート、各欄の書き方、請求書発行遅延を題材にした記入済み具体例、良い例・悪い例、会議用簡易版までまとめます。基本的な意味から確認したい場合は、RCAとは?意味・使い方・具体例を参照してください。
そのまま使えるRCAテンプレート
以下をコピーして、業務ミス、納期遅延、品質不良、システム障害、顧客クレームなどの原因分析に使えます。
基本情報
- 分析テーマ:
- 発生日・対象期間:
- 対象業務・システム:
- 影響範囲:
- 分析担当者:
- 関係者:
- 分析期限:
問題定義
- 問題:
- 問題と判断する条件:
- 発生頻度:
- 発生場所・工程:
- 影響:
- 今回の分析範囲:
- 今回の分析範囲外:
確認済みの事実
- 事実1:
- 根拠:
- 確認元:ログ / 記録 / 現物 / ヒアリング / 手順書
- 事実2:
- 根拠:
- 確認元:
- 事実3:
- 根拠:
- 確認元:
原因候補
- 原因候補A:
- 確認状態:確認済み / 未確認 / 反証あり / 対象外
- 根拠:
- 追加確認事項:
- 原因候補B:
- 確認状態:
- 根拠:
- 追加確認事項:
- 原因候補C:
- 確認状態:
- 根拠:
- 追加確認事項:
「なぜ」の深掘り
- 起きたこと:
- なぜ1:
- なぜ2:
- なぜ3:
- なぜ4:
- なぜ5:
- 途中で確認した事実:
- 未確認の仮説:
- これ以上掘らない理由:
※5回必ず書く必要はありません。証拠で確認でき、対策可能な原因まで掘ったら止めます。
根本原因候補
- 根本原因候補:
- その原因が上位の問題につながる根拠:
- その原因を除くと再発可能性が下がる理由:
- 確認状態:
- 反証の有無:
優先順位
- 原因:
- 発生頻度:高 / 中 / 低
- 影響度:高 / 中 / 低
- 再発可能性:高 / 中 / 低
- 検出しにくさ:高 / 中 / 低
- 対策可能性:高 / 中 / 低
- 優先度:高 / 中 / 低
- 優先理由:
対策
- 優先原因:
- 対策:
- 担当者:
- 実施期限:
- 必要な承認・関係者:
- 副作用・注意点:
効果確認
- 確認期間:
- 確認指標:
- 成功条件:
- 結果:
- 再発有無:
- 効果不十分の場合に戻る原因候補:
各欄の書き方
問題定義は「原因」ではなく「起きた結果」を書く
悪い例:
「担当者の確認不足」
良い例:
「月末締めの請求書発行が期限を1営業日以上遅れる」
問題定義に原因候補を入れると、その後の分析がその仮説に引っ張られます。対象、発生条件、判定条件がわかる結果を書きます。
事実欄には後から確認できる情報を書く
悪い例:
「いつも部署の提出が遅い」
良い例:
「過去6回中4回で未提出部署が発生した」
できれば、メール送信時刻、作業記録、システムログ、手順書など、確認元もセットで残します。
原因候補は複数出し、最初から確定しない
RCAでは、最初に思いついた原因へ飛びつかないことが重要です。
たとえば請求書発行遅延なら、
- 元データ提出遅れ
- 督促開始遅れ
- 承認遅れ
- 手作業転記
- システム処理遅延
などを一度並べます。
この時点では仮説として扱い、確認状態を付けます。
「なぜ」は回数ではなく検証可能性で止める
悪い例:
「なぜ?」を5回埋めること自体を目的にする
良い例:
「督促が遅い」 →「未提出者を早く把握できない」 →「複数ファイルを手作業で照合している」 →「未提出一覧を自動生成する仕組みがない」
ここまで来れば、システム設定や作業手順で確認できます。無理に5段階目まで掘る必要はありません。
人の注意不足で止めない
悪い例:
「担当者の意識が低い」
良い例:
「未提出一覧を確認する手順が定義されていない」
「締切前に督促を開始する時刻が決まっていない」
後者なら、再発防止につながる対策を考えられます。
根本原因は「取り除くと再発が減るか」で考える
単に一番深く書いた原因が根本原因とは限りません。
- 上位の問題を説明できるか
- 証拠で確認できるか
- その原因を取り除くと再発可能性が下がるか
- 対策可能か
を確認します。
具体的な進め方は、RCAのやり方で詳しく解説しています。
記入済み具体例|請求書発行遅延をRCAで分析する
基本情報
- 分析テーマ:月末の請求書発行遅延
- 対象期間:過去6回の月末処理
- 対象業務:各部署からの元データ提出〜請求書発行
- 影響:顧客送付遅延、経理担当者の残業増加
問題定義
- 問題:月末締めの請求書発行が期限を1営業日以上遅れる
- 問題判定条件:翌営業日午前までに全件発行できない
- 発生頻度:過去6回中4回
確認済み事実
- 6回中4回で未提出部署があった
- 4回中3回で督促開始が締切当日の午後だった
- 未提出一覧の作成に30〜45分かかっていた
- 承認待ちは2回あった
- 発行システム停止は0回だった
原因候補
元データ未提出
- 確認状態:確認済み
- 根拠:6回中4回で発生
承認遅れ
- 確認状態:確認済み
- 根拠:6回中2回で発生
発行システム停止
- 確認状態:反証あり
- 根拠:過去6回では停止なし
「なぜ」の深掘り
- 起きたこと:未提出者への督促が遅れる
- なぜ1:未提出者を早く把握できない
- なぜ2:複数ファイルを手作業で照合している
- なぜ3:未提出一覧を自動生成する仕組みがない
別経路として、
- 起きたこと:督促開始時刻が毎回異なる
- なぜ1:標準時刻が決まっていない
- なぜ2:手順書に督促開始条件が書かれていない
ことも確認しました。
根本原因候補
「未提出状況を早く把握する仕組みがなく、締切前の督促開始時刻も標準化されていない」
優先理由
- 遅延4回中3回で督促遅れが関係
- 再発可能性が高い
- 一覧自動化と運用ルールで対策可能
対策
- 締切前日17時に未提出一覧を自動生成
- 締切当日9時に再確認
- 10時までに未提出部署へ督促
- 手順書へ時刻と担当を明記
効果確認
- 確認期間:次回3回の月末処理
- 指標:一覧作成時間、最初の督促時刻、最終提出時刻、発行完了時刻
- 成功条件:未提出を理由とする翌営業日への発行遅延が0回
このように、RCAテンプレートは「原因らしいもの」を書く表ではありません。事実、仮説、検証、根本原因、対策、効果確認を分けて記録することで、再発防止につなげます。
より多くの適用イメージは、RCAの具体例で確認できます。
良い記入と悪い記入の比較
問題定義
悪い例:
「請求業務が悪い」
良い例:
「月末締めの請求書発行が期限を1営業日以上遅れる」
原因候補
悪い例:
「担当者が悪い」
良い例:
「未提出一覧を早く確認する仕組みがない」
根拠
悪い例:
「たぶん毎回そう」
良い例:
「過去6回中4回で未提出部署があり、そのうち3回は督促開始が締切当日午後」
「なぜ」の深掘り
悪い例:
「注意不足→意識不足→責任感不足」
良い例:
「未提出者把握が遅い→手作業照合→自動一覧がない」
対策
悪い例:
「注意する」
良い例:
「前日17時に未提出一覧を自動生成し、当日10時までに督促する」
良い記入の共通点は、第三者が根拠を確認でき、次の行動と効果確認につながることです。
会議用の簡易RCAテンプレート
60〜90分程度の原因分析会議なら、次の簡易版でも使えます。
- 問題:
- 問題判定条件:
- 確認済み事実:
- 原因候補:
- 未確認事項:
- なぜ1:
- なぜ2:
- なぜ3:
- 根本原因候補:
- 追加で確認する証拠:
- 優先原因:
- 対策:
- 担当者:
- 期限:
- 効果確認指標:
会議中に根本原因を無理に確定する必要はありません。確認できない原因は「未確認」として残し、追加調査へ回します。
テンプレートを使うときの注意点
5 Whysの回数を守ることを目的にしない
回数より、因果関係と証拠を確認します。
原因と対策を混ぜない
「チェックリストを作る」は原因ではなく対策です。先に原因を確認します。
最初の仮説へ飛びつかない
もっともらしい原因でも、ログや記録で反証されることがあります。
人を根本原因にしない
人の行動だけで止めず、その行動が起きやすかった手順、情報、仕組み、役割を確認します。
対策を実施して終わらない
対策後は、原因経路が本当に改善したかを数回の実績で確認します。
よくある失敗と改善策は、RCAで失敗しやすいポイントで詳しく解説しています。生成AIで原因候補や確認事項の整理を補助したい場合は、生成AIでRCAを使う方法も参考になります。
まとめ
RCAテンプレートは、「なぜ」を埋めるだけのシートではありません。
問題を具体的に定義し、確認済み事実と原因仮説を分け、原因候補を証拠で検証し、根本原因を判断し、優先順位を付け、対策と効果確認までつなげるための作業シートとして使うのが効果的です。
特に重要なのは、未確認の原因を事実扱いしないことと、「人の注意不足」で分析を止めないことです。対策後の確認まで記録することで、RCAを単発の原因究明ではなく、再発防止につながる実務の型として使えます。