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FTAのやり方|職場の問題整理・原因分析で使う手順をステップで解説

FTA(Fault Tree Analysis:フォールトツリー解析)は、起きてほしくない事象を最上位に置き、その事象がどのような原因の組み合わせで起きるかを、上から下へ論理的に分解していく方法です。

製造・品質・安全分野で知られる手法ですが、職場のトラブル整理、業務ミス、納期遅延、システム障害、問い合わせ増加など、原因が複数絡む問題を整理するときにも使えます。

ただし、単に「原因をたくさん書き出す」だけではFTAになりません。重要なのは、最初にトップ事象を明確にし、各原因が「どれか1つで起こるのか」「複数条件が同時にそろって起こるのか」を区別しながら分解することです。

この記事では、FTAを職場の問題整理・原因分析で使う手順を、入力・行動・出力・判断基準まで含めて実務向けに解説します。基本的な意味や構造を先に確認したい場合は、FTAとは?意味・使い方・具体例を参照してください。

目次

FTAを使う前に決めること

最初に決めるのは、分析対象となる「トップ事象」です。

トップ事象は、起きてほしくない結果を一つに絞って書きます。

悪い例:

「業務がうまくいかない」

良い例:

「月末締めの請求書発行が期限を1営業日以上遅れる」

悪い例では範囲が広すぎて、どの原因を調べるべきかわかりません。良い例では、対象業務、起きている問題、判定条件が明確です。

FTAのやり方|実務で使う8ステップ

ステップ1:トップ事象を具体的に定義する

入力

  • 発生した問題
  • 発生日・頻度
  • 対象業務やシステム
  • 影響範囲

行動

「何が、どの条件で問題なのか」を一文にします。

例:

「月末締めの請求書発行が期限を1営業日以上遅れる」

出力

FTAの最上位に置くトップ事象。

判断基準

  • 対象が一つに絞られているか
  • 問題の発生条件がわかるか
  • 原因ではなく結果を書いているか

「担当者の確認不足」のような原因をトップ事象に置かないことが重要です。

ステップ2:トップ事象の直接原因を複数出す

次に、その問題が起きる直接原因を一段下に並べます。

請求書発行遅延なら、たとえば、

  • 元データが締切までにそろわない
  • 請求データ作成に時間がかかる
  • 承認が期限までに完了しない
  • 発行システムで処理できない

といった候補があります。

この段階では、担当者個人の性格や能力へ飛ばず、まず業務上の事象として書きます。

判断基準

「この原因が起きると、トップ事象につながり得るか」を確認します。

ステップ3:OR条件とAND条件を区別する

FTAの重要なポイントが、原因同士の論理関係です。

OR条件は、複数の原因のうち、どれか一つが起きれば上位事象が起きる関係です。

例:

「請求書発行が遅れる」原因として、

  • 元データ到着が遅れる
  • 承認が遅れる
  • 発行システムが停止する

のどれか一つでも期限超過につながるなら、ORとして整理できます。

AND条件は、複数条件が同時にそろったときに上位事象が起きる関係です。

例:

「誤った請求額で発行される」という事象が、

  • 元データに誤りがある
  • 自動チェックが働かない

の両方が同時に起きたときに成立するなら、ANDとして表します。

判断基準

「Aだけでも起きるのか、それともAとBがそろわないと起きないのか」を文章で確認します。

ステップ4:各原因をさらに下位原因へ分解する

直接原因を、さらに具体的な原因へ展開します。

たとえば、

「元データが締切までにそろわない」

を分解すると、

  • 部門ごとに提出期限の認識が違う
  • 提出フォーマットが統一されていない
  • 未提出者への督促が遅れる
  • データ抽出処理に時間がかかる

などが考えられます。

さらに「未提出者への督促が遅れる」を、

  • 未提出一覧を自動で確認できない
  • 担当者が手作業で確認している
  • 督促タイミングのルールがない

と分けることもできます。

ここでは、上位事象と下位原因の因果関係が説明できるかを常に確認します。

ステップ5:推測と事実を分ける

原因候補を書き出すと、もっともらしい推測が混ざります。

たとえば、

「担当者の確認が甘い」

と書く前に、

  • どの確認が行われなかったのか
  • いつ発生したのか
  • 記録は残っているか
  • 同じ条件で毎回起きるか

を確認します。

実務では、各原因に次の状態を付けると整理しやすくなります。

  • 確認済み
  • 未確認
  • 反証あり
  • 対象外

FTAは図を作ることより、原因関係を検証可能な形にすることが重要です。

ステップ6:深掘りを止める基準を決める

FTAは、原因を無限に掘ろうと思えば掘れてしまいます。

そのため、どこで止めるかを決めます。

実務での停止基準の例は、

  • 具体的な行動・設備・ルール・入力条件まで落ちた
  • 証拠を確認できる単位になった
  • 対策可能な単位になった
  • 今回の分析範囲外へ到達した

です。

悪い停止例:

「担当者の意識が低い」

良い停止例:

「締切前日の未提出一覧を確認する手順が定義されていない」

後者なら、実際に手順書や運用記録を確認できます。

ステップ7:重要な原因経路を優先する

FTAを作ると、多数の原因経路が出てきます。すべてを同時に対策する必要はありません。

優先順位は、

  • 発生頻度
  • 影響の大きさ
  • 再発可能性
  • 検出しにくさ
  • 対策可能性

などで判断します。

たとえば、請求書発行遅延の過去6件を確認し、そのうち4件で「未提出データの督促遅れ」が共通していたなら、優先度は高いと判断できます。

ただし、頻度が低くても重大な影響を持つ原因は別途扱います。

ステップ8:原因ごとに対策と確認方法を決める

最後に、優先原因を実際の改善へつなげます。

例:

原因: 「未提出一覧を自動で確認できない」

対策: 「締切前日と当日朝に、未提出部署一覧を自動生成する」

担当: 業務システム担当

確認方法: 次回3回の月末処理で、督促開始時刻と未提出件数を記録する

成功条件: 締切当日12時までに全対象部署へ督促できる

このように、FTAは原因分析で終わらず、対策と効果確認までつなげて使います。

通し例|請求書発行が遅れる原因をFTAで整理する

ここまでの流れを一つのケースで通して見ます。

トップ事象

「月末締めの請求書発行が期限を1営業日以上遅れる」

第1階層の原因

トップ事象が起きる直接原因を、次の4つに分けました。

  • 元データが期限までにそろわない
  • 請求データ作成が遅れる
  • 承認が遅れる
  • 発行処理が完了しない

このケースでは、どれか一つでも期限超過につながるため、基本的にはOR関係として扱います。

「元データが期限までにそろわない」を分解

  • 提出期限の認識が部門ごとに違う
  • 未提出者への督促が遅れる
  • データ抽出に時間がかかる

「未提出者への督促が遅れる」を分解

  • 未提出一覧を自動で確認できない
  • 担当者が複数ファイルを手作業で照合している
  • 督促開始時刻のルールがない

事実確認

過去6回の月末処理を調べると、

  • 6回中4回で未提出部署が発生
  • その4回のうち3回は督促開始が締切当日の午後
  • 未提出一覧の作成に毎回30〜45分かかっていた
  • 自動通知機能は存在していなかった

ことが確認できました。

優先原因の判断

「担当者の意識不足」ではなく、

「未提出状況を早く把握する仕組みがなく、督促開始時刻も標準化されていない」

ことを優先原因としました。

対策

  • 締切前日17時に未提出一覧を自動生成
  • 締切当日9時に再度一覧を自動生成
  • 未提出部署には担当者が10時までに督促
  • 3か月間、督促時刻と提出完了時刻を記録

結果の見方

対策後は、「遅延件数が減ったか」だけでなく、

  • 未提出一覧を作る時間
  • 最初の督促時刻
  • 最終提出完了時刻
  • 請求書発行完了時刻

を記録します。

これにより、対策が本当に原因経路を遮断したか確認できます。

より多くのケースは、FTAの具体例で確認できます。

FTAで使う基本的な要素

トップ事象

分析対象となる最上位の問題です。

例:

「請求書発行が期限を超過する」

中間事象

トップ事象と最下位原因の間にある原因事象です。

例:

「元データが期限までにそろわない」

基本事象

今回の分析で、それ以上は分解せずに扱う原因です。

例:

「督促開始時刻のルールがない」

ORゲート

いずれかの原因が成立すれば上位事象が起こる関係です。

ANDゲート

複数原因が同時に成立したときに上位事象が起こる関係です。

実務では、記号を厳密に描くことより、「どれか1つで起きるのか」「組み合わせで起きるのか」を明確にすることを優先すると扱いやすくなります。

FTAでよくある判断ミス

人を最初から原因にしない

「担当者の注意不足」「スキル不足」から始めると、仕組みや条件を見落としやすくなります。

まず、どんな事象が起きたのかを分解します。

ORとANDを混同しない

2つの条件が両方必要なのにORで整理すると、原因経路を誤ります。

「Aだけでも上位事象が起きるか」を一つずつ確認します。

原因と対策を混ぜない

「チェックリストを作る」は原因ではなく対策です。

原因分析と対策立案を分けます。

事実確認なしでツリーを完成させない

会議だけで作ったFTAは仮説です。ログ、記録、現物、担当者ヒアリングなどで確認します。

よくある失敗と改善策は、FTAで失敗しやすいポイントで詳しく解説しています。

FTAテンプレートを使う場合

実務では、次の項目を一つの表にすると進めやすくなります。

  • トップ事象
  • 上位事象
  • 下位原因
  • OR / AND
  • 根拠
  • 確認状態
  • 追加確認事項
  • 優先度
  • 対策案
  • 担当者
  • 効果確認方法

そのまま使える形式は、FTAテンプレートで確認できます。

生成AIを使う場合の注意点

生成AIは、原因候補の発散やツリーの整理を補助できます。ただし、実際に起きた事実を知らないため、もっともらしい原因を作ることがあります。

AIには、

  • 原因候補の洗い出し
  • OR / AND候補の整理
  • 追加確認項目の作成

を任せ、人は、

  • 実際の発生事実
  • 因果関係
  • 証拠
  • 優先原因
  • 対策採否

を確認します。

具体的な使い方は、生成AIでFTAを使う方法で解説します。

実務チェックリスト

FTAを使う前後に、次を確認してください。

  • トップ事象が一つに絞られている
  • トップ事象は原因ではなく結果で書かれている
  • 直接原因を複数候補から検討した
  • ORとANDの関係を確認した
  • 上位事象と下位原因のつながりを説明できる
  • 推測と確認済み事実を分けた
  • 深掘りの停止基準を決めた
  • 人の意識だけで原因分析を止めていない
  • 優先原因を根拠付きで選んだ
  • 対策に担当者と確認方法を付けた
  • 対策後に原因経路が遮断されたか確認する

まとめ|FTAは「原因を並べる」のではなく「発生条件を論理的に分解する」

FTAを実務で使う流れは、トップ事象を具体化し、直接原因を出し、OR・ANDの関係を整理しながら下位原因へ分解し、事実確認を行い、優先原因を選び、対策と効果確認へつなげるというものです。

重要なのは、原因を思いつくまま並べることではありません。「この原因だけで上位事象が起きるのか」「複数条件がそろう必要があるのか」を明確にし、因果関係を検証可能な形にすることです。

職場のトラブルや業務ミスで、原因が複数絡み合っていて整理しにくいとき、FTAは原因経路を見える形にし、どこを優先して対策すべきか判断するために使いやすいフレームワークです。

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