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PERTの具体例|プロジェクト運営での活用イメージを解説

PERT(Program Evaluation and Review Technique)は、作業期間に不確実性があるプロジェクトで、楽観値・最頻値・悲観値の3点見積もりから期待所要時間を計算し、ネットワーク上で全体スケジュールを評価する手法です。

具体例を見るときに重要なのは、1つの作業の期待時間を計算することではありません。どんな背景と課題があり、なぜPERTを使い、複数作業の3点見積もりをどう置き、どの経路が納期を左右し、どの不確実性へ手を打つべきかを判断するところまで見ることです。

この記事では、システム開発、商品企画、業務改善の3ケースを、背景→課題→なぜPERTか→実際の適用→判断→結果→学びの流れで解説します。

目次

ケース1:システム開発で「18日納期の現実性」を判断する

背景

新しい社内申請システムを18営業日以内に公開する計画がありました。要件整理、基本設計、画面設計、開発、テスト準備、総合テストという複数作業があり、一部は並行できます。

課題

担当者ごとに期間見積もりの幅が大きく、単一の所要期間だけで工程表を作ると、楽観的すぎる計画になりやすい状態でした。特に開発作業は、仕様変更やレビュー手戻りによって日数がぶれます。

なぜPERTを使うのか

各作業を1つの固定日数ではなく、O(楽観値)・M(最頻値)・P(悲観値)の3点で見積もり、期待時間とばらつきを計算して、全体の納期リスクを評価するためです。

実際の適用

ID 作業 先行 O M P
A 要件整理 なし 2日 3日 4日
B 基本設計 A 3日 4日 7日
C 画面設計 A 2日 3日 4日
D 開発 B 4日 6日 10日
E テスト準備 C 2日 3日 5日
F 総合テスト D、E 2日 3日 4日

期待時間は TE=(O+4M+P)÷6 で計算します。

  • A:3.00日
  • B:約4.33日
  • C:3.00日
  • D:約6.33日
  • E:約3.17日
  • F:3.00日

経路を比較すると、A→B→D→Fは約16.66日、A→C→E→Fは約12.17日です。したがって、納期を左右するのはA→B→D→Fの経路です。

さらに分散 {(P−O)÷6}² を計算すると、A約0.11、B約0.44、D1.00、F約0.11です。クリティカル経路の分散合計は約1.66、標準偏差は約1.29日です。

18日以内に終わる目安を、正規分布近似で Z=(18−16.66)÷1.29≒1.04 と見ると、おおむね85%前後の達成確率に相当します。

判断

「期待値16.66日だから18日なら安全」とは判断しませんでした。約85%という水準を十分とみなすかはプロジェクトの重要度次第です。今回は公開日を動かしにくいため、クリティカル経路上かつ分散が最大のD「開発」を重点管理対象にしました。

具体的には、仕様凍結日を前倒しし、レビュー完了条件を明文化し、開発着手後の変更要求は承認制にしました。

結果

開発Dの悲観側リスクが下がり、再見積もり後はPが10日から8日に短縮しました。再計算では期待完了時間と標準偏差の両方が改善し、18日納期に対する余裕が増えました。

学び

PERTの価値は、平均的な完了日を出すことではありません。クリティカル経路の中で、どの作業の不確実性を下げれば納期達成可能性が上がるかを判断することです。

ケース2:新商品企画で「どの工程の不確実性を潰すべきか」を決める

背景

新商品の市場投入に向けて、市場調査、コンセプト設計、試作品作成、ユーザーテスト、量産準備という工程を進めていました。

課題

各担当者の最頻値だけをつなぐと12週間でしたが、市場調査と試作品作成は結果次第で日数が大きく変わります。どこに事前対策を入れるべきか分かりませんでした。

なぜPERTを使うのか

期待時間だけでなく、OとPの幅から不確実性を比較し、「長い作業」と「ばらつきが大きい作業」を分けて判断するためです。

実際の適用

主要3作業を比べると、次のようになりました。

作業 O M P 期待時間 標準偏差
市場調査 2週 3週 6週 約3.33週 約0.67週
コンセプト設計 2週 3週 4週 3.00週 約0.33週
試作品作成 3週 4週 9週 約4.67週 1.00週

試作品作成は期待時間が長いだけでなく、標準偏差も最大でした。

判断

単純にすべての工程へ予備日を足すのではなく、試作品作成のP=9週になる要因を分解しました。原因は部材調達と仕様変更でした。

そこで、代替部材候補を事前評価し、コンセプト設計完了時点で変更凍結条件を設定しました。

結果

試作品作成の悲観値を9週から7週へ見直せる状態になり、全体の納期リスクが低下しました。市場調査は幅があるものの、試作品より全体への影響が小さいため、同じ強度の対策は不要と判断できました。

学び

PERTでは「一番長い作業」だけを見るのではなく、期待時間とばらつきを合わせて見ます。特にクリティカル経路上で分散が大きい作業は、事前に不確実性を下げる価値が高い対象です。

ケース3:業務改善プロジェクトで「途中の前提変更」を再計算する

背景

請求業務改善プロジェクトで、現状分析、改善案設計、関係者レビュー、試行準備、本番試行を進めていました。初期PERTでは14営業日程度で完了する見込みでした。

課題

途中で関係部門が1つ追加され、レビュー工程の悲観値が大きく伸びました。しかし、初期計画の完了予定日をそのまま使い続けていました。

なぜPERTを使うのか

PERTは初回見積もりだけでなく、前提が変わったときに残作業のO・M・Pを更新し、現在の納期リスクを再評価するためにも使えます。

実際の適用

レビュー作業は当初O=1日、M=2日、P=3日で、期待時間は2日でした。関係部門追加後はO=2日、M=3日、P=7日へ変更しました。

更新後の期待時間は、(2+4×3+7)÷6=3.5日です。標準偏差も、(7−2)÷6=約0.83日へ拡大しました。

判断

レビュー工程がクリティカル経路上にあったため、1.5日の期待時間増加だけでなく、ばらつき拡大も全体納期へ影響すると判断しました。

そこで、レビュー参加者を全員同時招集する方式をやめ、論点別の事前確認と最終承認会議に分けました。さらに、関係者ごとの確認期限を設定しました。

結果

再見積もりではMが3日から2.5日相当まで下がり、Pも7日から5日へ改善しました。初期計画を固定せず更新したことで、納期悪化を早い段階で認識し、対応を入れられました。

学び

PERTは計画時に一度だけ使う手法ではありません。実績、依存関係、関係者、前提条件が変わったら、残作業の3点見積もりと経路を再計算することで、現在のリスクを管理できます。

3つのケースから分かるPERTの使い分け

  • 固定納期の案件:期待完了時間と標準偏差から、目標日までの余裕を確認する
  • 不確実性の大きい開発・企画:分散が大きい作業を特定し、事前対策の優先順位を決める
  • 途中で前提が変わる案件:残作業のO・M・Pを更新し、クリティカル経路と納期リスクを再計算する

自分の業務へPERTを適用する手順

  1. プロジェクトの完了条件と目標納期を決める
  2. 必要作業を見積もり可能な粒度で分解する
  3. 作業間の依存関係を整理する
  4. 各作業のO・M・Pを根拠付きで設定する
  5. 期待時間TEと分散・標準偏差を計算する
  6. 開始から終了までの経路を比較する
  7. クリティカル経路を特定する
  8. クリティカル経路上で分散が大きい作業を重点管理する
  9. 重要納期について必要ならZ値で達成確率の目安を見る
  10. 前提や実績が変わったら再計算する

具体例を見るときの判断ポイント

単一作業の期待時間だけで終わっていないか

1つの作業で15.8日と出しても、それだけではプロジェクト全体の納期は判断できません。依存関係と経路を含めて見る必要があります。

O・M・Pに根拠があるか

「とりあえず10日、15日、25日」と置くのではなく、過去実績、レビュー回数、外部待ち、仕様変更可能性などの前提を残します。

期待値だけでなく分散を見ているか

期待時間が同じでも、OとPの幅が広ければ納期リスクは大きくなります。

クリティカル経路上の不確実性を見ているか

非クリティカル作業の分散を下げても、全体納期への効果が小さい場合があります。まず納期を左右する経路を確認します。

達成確率を保証と誤解していないか

正規分布近似による確率は、見積もり前提に基づく目安です。約85%なら「必ず85%の頻度で終わる」と保証するものではありません。

初期PERT表を更新しているか

完了実績、依存関係、残作業の前提が変わったら、O・M・Pと経路を見直します。

まとめ

PERTの具体例では、3点見積もりと期待値計算だけでなく、背景、課題、なぜPERTを使うのか、複数作業への適用、経路比較、判断、結果、学びまで一連で見ることが重要です。

システム開発ではA→B→D→Fが約16.66日のクリティカル経路となり、標準偏差約1.29日、18日納期では正規分布近似で約85%前後の達成確率目安と判断しました。商品企画では試作品作成の分散が大きいことから事前対策を優先し、業務改善では途中の前提変更を反映して再計算しました。

自分の業務へ適用するときも、平均的な日数を出すだけで終わらず、「どの経路が納期を左右するか」「どの作業の不確実性を下げるべきか」「前提が変わったら何を再計算するか」までつなげてください。PERTは、不確実な期間を数値として扱い、プロジェクト運営の優先順位と意思決定を支える手法として使うことで価値が出ます。

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