5Whyは、発生した問題に対して「なぜ?」を繰り返し問い、表面的な原因ではなく根本原因を探るためのフレームワークです。
職場の問題解決では、目の前のトラブル対応だけで終わると、同じ問題が再発することがあります。5Whyを使うことで、現象から原因を掘り下げ、改善すべきポイントを整理できます。
この記事では、5Whyを職場の問題整理・原因分析で使う手順を、ステップごとに解説します。
5Whyを使う前に決めること
5Whyを始める前に、まず分析する問題を具体的に決めます。
悪い例:
- 業務がうまくいかない
- 品質が悪い
- ミスが多い
良い例:
- 顧客への報告資料で誤記が3回発生した
- 商品発送の遅延が月5件発生している
- 会議資料の修正依頼が毎回発生している
問題が曖昧だと、原因分析も曖昧になります。
5Whyのやり方を5ステップで整理する
ステップ1:発生した問題を事実で書く
最初に、何が起きたのかを事実ベースで整理します。
例:
「顧客向け資料に誤った数字を記載し、提出後に修正が必要になった」
ここでは「担当者の確認不足だった」と原因を先に決めません。
まずは観察できる事実を書きます。
ステップ2:「なぜ起きたか」を問いかける
次に、問題が発生した理由を考えます。
例:
問題:顧客向け資料に誤った数字を記載した
なぜ?
→ 作成後の確認工程で誤りを発見できなかった
この回答に対して、さらに「なぜ?」を続けます。
ステップ3:5回程度「なぜ?」を掘り下げる
5Whyでは、文字通り5回程度の「なぜ」を繰り返します。
例:
- なぜ資料の数字を間違えたのか
- 元データの転記時に誤りがあったため
- なぜ転記ミスが発生したのか
- 手入力で複数箇所へ転記していたため
- なぜ手入力していたのか
- 共通テンプレートや自動反映の仕組みがなかったため
- なぜ仕組みがなかったのか
- 作業手順の見直し対象になっていなかったため
- なぜ見直し対象になっていなかったのか
- 過去の問題を記録・分析する仕組みがなかったため
このように、個人の注意力だけではなく、仕組みや運用上の原因まで掘り下げます。
ステップ4:根本原因か確認する
「なぜ」を繰り返した後、その答えが本当に改善すべき原因か確認します。
確認ポイント:
- その原因を解消すると再発防止につながるか
- 他の場面でも同じ問題を防げるか
- 個人の努力だけに依存していないか
- 仕組みやルールで改善できるか
「担当者が気をつける」という結論だけでは、再発防止策として弱い場合があります。
ステップ5:改善策につなげる
最後に、原因に対応した改善策を決めます。
例:
原因:複数箇所への手入力
改善策:
- 元データから自動反映できるテンプレートを作る
- 入力項目を減らす
- チェック工程を明確化する
- 作業手順書を更新する
原因と対策がつながっていることが重要です。
5Whyの具体例:納期遅延の原因分析
問題:商品の発送が予定日より遅れた
Why1
なぜ発送が遅れたのか。
→ 出荷準備の開始が遅れたため。
Why2
なぜ出荷準備の開始が遅れたのか。
→ 注文情報の確認に時間がかかったため。
Why3
なぜ確認に時間がかかったのか。
→ 必要な情報が複数システムに分散していたため。
Why4
なぜ情報が分散していたのか。
→ 部門ごとに管理方法が異なっていたため。
Why5
なぜ管理方法が統一されていなかったのか。
→ 業務変更時に情報管理ルールを見直す機会がなかったため。
この場合、対策は「担当者が急ぐ」ではなく、情報管理ルールや仕組みの改善になります。
5Whyを使うときの注意点
事実と推測を分ける
「なぜ?」への回答には推測が入りやすくなります。
事実なのか、仮説なのかを分けて確認します。
原因を一つに決めすぎない
問題によっては原因が複数あります。
5Whyで一つの流れを作った後、別の原因ルートがないか確認します。
人の責任追及にしない
「なぜミスしたのか」を個人の性格や注意不足だけで終えると、改善につながりません。
作業環境、情報、手順、仕組みも含めて考えます。
5Whyが向いている場面
5Whyは次のような場面で使いやすいフレームワークです。
- 業務ミスの再発防止
- 品質問題の原因分析
- 顧客クレーム対応
- プロジェクトの問題整理
- 業務改善テーマの発見
一方で、複雑な問題で原因が多岐にわたる場合は、他の分析手法と組み合わせると効果的です。
まとめ
5Whyは、問題の表面だけを見るのではなく、「なぜ?」を繰り返して根本原因を探るためのフレームワークです。
使うときは、
- 問題を事実で定義する
- 原因を問いかける
- なぜを繰り返して掘り下げる
- 根本原因か確認する
- 改善策につなげる
という流れで進めます。
重要なのは、原因を人の責任だけにせず、仕組みや業務プロセスまで含めて考えることです。適切に使うことで、再発防止や業務改善につながる原因分析ができます。